UCDI®Technology

 
 

CO2を資源化し、様々な領域で新しい生活様式を実現する。それがUCDI®テクノロジーです。

H2を触媒にCO2を有機成分として増殖する特殊な水素菌、UCDI®水素菌。UCDI®テクノロジーは、UCDI®水素菌を独自のバイオ技術で培養・触媒し、生活様式を形成する様々な資源を生成する技術です。

UCDI®テクノロジーは、美味しく健康的な加工食品、水産資源を守るソリューション、脱石油のプラスチックやジェット燃料など、広範囲の産業で100%サステナブルな生活様式を提供いたします。

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UCDI®テクノロジーのポイント

 

 

優れた動物性たんぱく質素材

UCDI®テクノロジーが、UCDI®水素菌を使って生成するのは優れた動物性たんぱく質素材。 UCDI®水素菌の粗蛋白質含有率(注1)は83.8%と、魚粉や一般的な微生物が50-60%であるのに対して、極めて高い含有率を誇ります。

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動物性たんぱく質は、植物性たんぱく質が「必須アミノ酸(注2)」を含まずそれだけで健康を維持することは不可能であるのに対して、からだの中でつくることのできない「必須アミノ酸」を含むことから、筋肉の修復や免疫力の改善など、貴重な栄養源として期待できることが特徴です。

※注1.粗蛋白質含有量:
栄養学的な研究等で蛋白質の含有量を測定する場合、食品や飼料等においては測定した窒素の含量に6.25を乗じた数値を粗蛋白質含有量としている。たんぱく質のほか、アミノ酸、アミン、アンモニアなどの窒素が定量されることから「粗蛋白質」と称される。

※注2.必須アミノ酸:
たんぱく質を構成する20種類のアミノ酸のうち、人や動物が体内で作ることのできない9種類のアミノ酸を指す。
 

 

雑菌汚染リスク、環境負荷を最小限に

既存の発酵工業で用いられている微生物の生育至適温度が30 ℃前後であるのに対して、UCDI® 水素菌の生育の至適温度は52℃と高温です。

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高温での生育プロセスを取り入れたUCDI®テクノロジーは、雑菌汚染リスク、環境負荷を最小限に抑えます。

 

 

工業化を実現する桁違いの生成スピード

UCDI®水素菌の分裂倍加時間(※注3)は約1 時間です。 つまり『1g のUCDI®水素菌が、24 時間後には、16 トンの菌体』となることを意味します。これは、現在工業的生産規模のバイオプロセスに用いられている微生物の倍加時間とほぼ同等のスピードです。

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水素菌は地球上に多数存在しており、世界各国からその存在、機能が報告されています。それらの水素菌、あるいは第3世代炭素原料微生物(※注4)の増殖スピードも、このスピードを超えるものは、現在存在しません。

この桁違いの生成スピードは、工業化に向けたUCDI®テクノロジーの実現力の高さを示しています。

※注3.分裂倍加時間:
1 個の微生物が2 個に分裂に要する時間を示す。

※注4.第3世代炭素原料微生物:
米国にけるバイオプロセス産業は、2014年の原油価格の急落が契機となり、SDGs概念の台頭による脱石油・食飼料との非競合等を踏まえ、無機化合物相当のCO2、CO、バイオガスメタンといった炭素原料が選定されている。これら原料を第三世代炭素原料微生物。
 

 

増殖非依存型バイオプロセス

増殖非依存型バイオプロセス(注5)とは、爆発的な生成スピードで増殖するUCDI®水素菌の生育プロセスを、バイオ触媒の力で制御するバイオ技術です。

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遺伝子組換えしたUCDI®水素菌に、副生物生成を抑制すると同時に化学品生成能を与えるこの技術は、経済性と安定した品質で用途に応じた化学品製造を可能にします。 この技術は、UCDI®テクノロジーが、様々な分野において、かつ世界的規模で脱炭素社会の実現に貢献できる、UCDI®の技術的基盤のひとつです。

※注5.増殖非依存型バイオプロセス:
UCDI®水素菌の生育を抑制し、化学品製造へ振り向ける技術概念。UCDI®のCEOである湯川英明が、三菱化学およびRITE(地球環境産業技術研究機構)を通してMETI・NEDOの支援(1998~2010年計65億円)にて工業化基礎研究を完成した技術。湯川英明は、この技術開発により米国工業微生物学会(SIMB)Fellow Awardを日本人として初めて受賞(2011年)した。

 
 

CO2バイオコンビナート®構想

CO2バイオコンビナート®構想は、既存石油コンビナート施設を再利用してコスト削減と時間を大幅に節約する構想です。

(画像はイメージです)

(画像はイメージです)

国内の石油化学コンビナートは、過当競争回避、市場縮小等の背景のために、事業・設備統合を進めており、次々と設備休止が進行しています。

これら休止設備の利用を前提として、早期工業化を図ることで、初期設備投資及び固定費は大幅に抑制されることを意味します。